学生の就職活動支援している中で、近年のオンライン環境もあいまってより企業や学生の動向が不透明になっていると感じていませんか？
今回はそんな就職活動について、22卒の5月時点までの就活状況からの振り返り及び、23卒生向けの企業の就活動向をお伝えします。
オンライン化で加速する企業の悩み：「選考中辞退／内定辞退」
株式会社ディスコによる「2022年卒 採用活動の感触等に関する 緊急企業調査」によれば、2021年5月時点で22卒の就職活動から企業側が感じている課題で最も多いのは選考中辞退・内定辞退です。※1
※1「2022年卒 採用活動の感触等に関する 緊急企業調査」(2021年5月) 株式会社ディスコ キャリタスリサーチより
上記にあるように、22卒の新卒採用活動の中で選考中辞退・内定辞退に悩みを抱えている企業は、アンケートに回答した1195社のうちおおよそ半数にものぼります。
選考中での辞退や内定辞退などは、従来から企業が抱える課題感の1つではあるものの、WEBでの説明会やオンラインでの選考が増えてきたことで、より企業側にとっても学生の志望確度などを高めることが難しくなっていることが想定されます。
また採用重点層へのアプローチについても、選考中辞退・内定辞退に次いで48.2％もの企業が課題感を持っていると回答しています。
各企業も採用したい重点層の学生へのアプローチを同業界・同業種である他社よりも早期に実施してくることも考えられますので、結果として学生との接点形成の早期化傾向はより加速することになるのではないでしょうか。
2023年卒採用でもやはり外せないインターンシップ
そのような中で先ほどと同じく就活調査を行っている株式会社ディスコの報告※2によれば、企業側が23卒生の新卒採用に向けて強化したいことの最多回答数となったのは「インターンシップの実施・強化」で55.9％です。
実際に2021年6⽉から9月の間でインターンシップや新卒採用関係のプログラムを実施予定の企業もおおよそ6割程度にのぼると予想されています。
そしてこのインターンシップ開催なども含む、「プレ期※3の活動の強化」（49.3％）が、企業側が23卒生の就活で強化したいことの2位としてもランクインしており、実際にインターンシップ含む事前の早期対策に注⼒したい企業が多いことがわかります。
※2「2022年卒 採用活動の感触等に関する 緊急企業調査」(2021年5月) 株式会社ディスコ キャリタスリサーチより
※3プレ期（プレ就活期）：毎年3月1日の広報解禁前の期間
学生もプレ期にどう動けるのかが鍵
企業側は選考中辞退などを極力減らし、かつ採用したい学生層への早期アプローチとして、インターンシップを引き続き最重要の解決策と位置づけていることはわかりました。
一方で、インターンシップへの参加で学生には一体どのような影響があるのでしょうか。
インターンシップを通じた学生の企業志望度の変化についても、株式会社ディスコの調査によって以下のように報告されています。※4
2022 年 3 月卒業予定の全国の大学 3 年生（理系は修士課程1 年生含む）のインターンシップ参加経験者の802人のうち、インターンシップ前にインターンシップ先の企業に就職したいと思う学生はおおよそ25%程度でした。
※4「インターンシップに関する調査 キャリタス就活 2022 学生モニター調査結果」（2021年4月）株式会社ディスコキャリタスリサーチより
しかし、インターンシップに参加した後にはその企業への就職を志望する学生が45.0％と大幅に増えたのです。
この理由としては、インターンシップを通じて業界や企業に触れ、自ら考える機会を得たことでより具体的に就職後のイメージを持つことができ、志望確度を高めることができたと考えることができるでしょう。
実際に志望度合いを高められた学生からの回答として最も多かったのは 「事業内容に興味が湧いた」という点で、企業説明会などだけでは見えなかった「企業」そのものに実際に触れ合えたことが大きかったのかもしれません。
このようにオンライン環境が切り離せなくなってきた近年の就職活動の成功の鍵は、企業・学生の双方にとって、インターンシップをはじめとするプレ期をいかに活用できるか否かにかかっています。
【おわりに】求められるのは早期に動ける＝自走できる力の育成
就職活動においては「活動開始の早期化」の重要性は毎年繰り返されている点です。
しかし、このコロナ環境下のオンライン（と対面の併用）就活という新しい場面では、いち早く学生を就活の情報戦に参加させられるか否かはより大きな意味を持ってきます。
今まで以上に企業が学生とのミスマッチを防ぐためにプレ期の活動に力を入れてくることを考えれば、このような企業動向にあわせて就活で早期に自走できる力を低学年時のうちから学生に身につけてもらうことに今後はより重点を置く必要があるのではないでしょうか。
執筆者：WizWe教務部
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