英語研修 人事様インタビュー

【パンドウイットコーポレーション日本支社】次世代の管理職育成に英語研修を実施。学ぶ習慣が身につき、終了後も学習を継続

導入プログラム概要

研修内容 英語研修
実施期間 1期:2018年10月1日~2019年3月31日 / 2期:2019年10月16日~2020年4月15日(各6か月)
対象 公募制
語学レベル ばらばら(TOEIC受検者延べ110名の平均スコア635点)
人数 9名(1期、2期における総人数)
内容

・学習コンテンツ:スタディサプリ(ベーシック)×オンライン英会話E-friend

成果

・完走率:100%

研修ご担当者様
会社名:パンドウイットコーポレーション日本支社
部署名:人事部
研修ご担当者名:三橋 祐子様
事業内容:エレクトリカル製品及びネットワーク製品の開発製造・販売
企業規模:約100名
業界:製品メーカー

本事例中に記載の肩書や数値、固有名詞や場所等は研修当時のものです。

ご担当者様インタビュー

― 英語研修プログラム導入のきっかけ|社員の英語力を上げることが経営課題

数年前から日本支社として社員の英語力を上げるということが一つの経営課題になっていました。今までは、英語ができなくても営業として結果が出せればいいというところがあったのですが、そういうわけにもいかなくなってきています。

そこで、弊社では、2016年に英語オリンピックというプログラムを導入しました。2020年のオリンピック開催に合わせて、4年間で社員の英語力を上げるというプログラムです。それをきっかけに英語を真剣にやるぞという風に社員のモチベーションが変わりつつありました。この英語オリンピックに並行して御社のプログラムを導入することによって、学習意欲を高めてTOEICスコアの伸び率に繋げていければと考えました。

あと、以前eラーニングをしばらくやっていたのですが、完了率にすごくバラつきが出てしまいました。リマインドや競争させる仕組みも取り入れたものの、やらない人は本当にやらなくて。そういう経験があったので、ほぼ100%達成するというWizWeのプログラムを導入してみようということになりました。

― 英語研修プログラム導入前の課題|次世代の管理職の育成

今のマネージャーたちは自分の後継者を育てるのがひとつのタスクになっています。マネジメント層になると英語力は絶対に必要になってきます。そうなった時に、営業職としては優秀だけれど、英語ができないからマネジメントに入れないというのを、何とかしなきゃいけないというのがありました。

あとは、アジアパシフィック全体の中で、中国の社員はかなり英語ができる人たちが多いです。対等にやっていこうと思ったときに、どうしても英語力というところで、日本はちょっとディスアドバンテージになっています。ここは残念なので何とか上げていかなければいけないっていうのもありますね。

―導入するにあたっての目標|まずはTOEICのスコアにフォーカス

英語オリンピックは、TOEICのスコアにフォーカスしています。まずはTOEICを受けてレベルを知ってもらって、とにかく勉強しようというところからですね。目標があった方がいいのでTOEIC600点というのをゴールにしています。最初から700点、800点という人たちは自分でどんどん勉強するので、あまりこうしてください、ああしてくださいとは言っていないです。

―「Wiz Heart」 研修の成果|学ぶ習慣が身についた

<社員の意識、社内の雰囲気の変化>

学ぶ習慣がついているので、一期目の受講者の中には何らかの形で継続しているという人たちはいます。自分の能力が上がったと実感して、ちょっと面白くなってきているというところはあるんじゃないかなと思いますね。今の受講者たちは、レベルはかなり低いと思いますが、よくやるなって思うくらいコツコツ頑張って勉強しているので、結果に出るといいなと思っています。

継続性というところが非常に良かったと思いますし、チームで一緒にやっていくので刺激をし合いながら楽しんで勉強しているというところもあるみたいですね。支社長が、今まで英語の勉強をしようともしなかった人達が継続的に頑張っていることにかなり驚いていました。

 <英語研修に対する会社の評価>

チームになって目標を達成する、コラボレーションするとか、弊社が目指しているところと同じなんですね。だから、受講した社員もすごく受け入れやすくて良かったと思います。また、フォローアップのメールに色々と勇気づけられる言葉が書いてあったりするので、そこは張り合いになっているといと思いますね。細かくフォローしていただいています。

―今後の展開|英語“も”できますという人材育成

弊社はアジアパシフィック全体での協力体制、コラボレーションとかチームワークとか、お互い助け合うという精神がすごくあるんです。中国が大変なら日本がカバーする、日本が困っていたら他のリージョンが、自分たちにできることは何だろうと考えてやっていくというような。もちろん、ファーストプライオリティは日本でのビジネス成長ですけれど、それがどういう意味を持つのかというところまで考えてアクションできるような、リーダーシップを取れる人材が育ってくといいなと思います。

 英語ができる人だけを育てるという風には考えていないのですが、英語もできますよという前提にはしていきたいと思っていますね。

2020年2月取材

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