同じ企業であっても部署が違えば求められる英語力もそれなりに異なってきます。英語が最も求められるのは、営業部、マーケティング部、(エンジニア関連の産業であれば)設計・開発部、リサーチセンターのような研究開発部、法務部が一般的です。また意外かもしれませんが人事部などでも英語が必要とされる場合があります。

それぞれの部署は企業組織において独自の機能があり、それに従ったビジネスフローが実践されています。そのため求められる英語力もそれにしたがったものとなるでしょう。

 

営業部はオールラウンドな英語力が必要

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まず営業部からお話ししましょう。営業はオールラウンドな英語力が求められる部署です。顧客開拓、営業活動、会議、プレゼンテーション、交渉、(報告・相談・連絡などの)社内ルーチン、各種手配・手続きなど、その作業はさまざまです。そのため、基本的な「話す、聴く、書く、読む」の英語力が求められます。こうした技能をいくつかのカテゴリーに再分類すると、基本的な社内ルーチンをこなすための「聞く・話す」の能力、会議やプレゼンテーションのように資料作成も含むフォーマルな発信能力、電子メールにおけるライティング力、交渉力、人間関係構築力に分かれると思います。

基本的な社内ルーチンをこなす能力は、TOEIC500点から700点程度までが射程に入ります。このレベルをクリアするには、文法の復習、基礎語彙とフレーズの暗記、そして人間相手のスピーキング練習、音読とシャドーイングを含むリスニング強化練習が必須になります。これらを3か月程度のプログラムにまとめた企業研修を、オンライン、アプリ、そして自習を組み合わせた形で実施するのが基本形と言えるでしょう。

会議、プレゼンテーション、ライティング、交渉などはいずれもスキル研修となります。つまり「習うより慣れろ」という経験則がきかない領域です。そのため専門の企業研修企業に依頼して、専門家に指導してもらうのが最も効率的と思われます。ただし初級ベースのライティングであれば市販の教材を使って自習することも可能ですが、フィードバックや添削がないこと、自分の書いた表現がどの程度正しいのかが分からない点が難点です。最近はweb上で添削サービスもありますのでそうしたサービスを利用するのも一つの方法かもしれません。

最後に人間関係構築力(言い換えるとネットワーキング能力)は、かなり個人の資質に左右されること、またこれといった公式がないことからあまりそうした企業研修は行われていません。また企業側もこうした能力にはまだあまり価値を見出していないようで、そうした需要が少ないのも関係すると思います。もしもこうしたプログラムを実施するには、外部研修企業にオーダーメイドするよりほかないように思われます。

 

マーケティング部に重要なリーディングとライティング

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マーケティング部で必要とされる英語能力も営業部でのそれとほぼ重なると思います。もちろん設計・開発部や研究開発部でも同様の能力はもとめられるのですが、とくにこうした部門の場合は、先に述べた部署とは異なり、大量の論文や資料を読む能力と論文を書く能力が求められると思います。大量の文章を読むためにはTOEIC700点程度の基礎力をつけたうえで、独自の分野の論文や資料を語順通りに速読する技術が必要となります。速度は最低でも150wpm1分間に150ワード、CNNのアナウンサーは180190wpm程度と言われています)が必要です。外部研修企業に委託する方法もありますが、人により専門の内容が異なるので自習がもっとも経済的かもしれません。ただ論文を書く研修はさまざまな研修企業が行っているため、基本的な理系論文の力は効果的にアップさせることはできます。

 

人事部は異文化理解とスピーキング力

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法務部において本格的に英語を使う人の場合、やはり日本の法学部を卒業した上で、英語圏の法学修士を卒業するのが最も効果的といえるでしょう。法学(例えば英米法や大陸法)は一つの哲学なので、根本を理解していないとその運用や適用について十分理解することができません。ただし日本語でこうした基礎を理解している人が英語による法律実務能力をアップさせたいというのであれば、米国の弁護士によるセミナーを受講するという方法があります。

最後に人事部ですが、最近は外国人社員とのコミュニケーション、そして海外現地法人との交流などで英語を使う機会が増えてきているようです。この場合TOEIC700点前後の基礎力の上に、日本の会社文化や企業内制度を説明する力、相手の悩みやキャリアパスについての相談に対応できるような会話力が必要となります。そのためにはやはり異文化理解セミナーとスピーキング研修を行うのが最も効果的だと思われます。特にスピーキング研修は場面に応じた出力練習が欠かせません。

 

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